子ども3人の大学費用はいくら？児童手当を投資した場合を試算

子どもが3人いると、ふとした瞬間に考えてしまうことがあります。

「この子たちの大学費用、どうやって準備しよう……」

わが家には、4歳の息子、2歳の娘、0歳の娘がいます。

普段は、

「お菓子食べたい！」
「これ買って！」
「パパ、抱っこ！」

という日々で、目の前の育児に追われています。

ただ、子どもたちが寝たあとに家計のことを考えると、

👉 大学費用っていくら必要？
👉 児童手当は使わずに残した方がいい？
👉 投資で準備するのは現実的？

と、いろいろ気になってきました。

そこで今回は、わが家の場合として、子ども3人分の大学費用をどう準備するかを試算してみました。

先に書いておくと、この記事は投資をおすすめする記事ではありません。

わが家では、日々の食費・服・日用品などの生活費は給与収入でまかない、児童手当はできるだけ使わず、将来の大学費用のために積み立て・投資へ回す方針にしました。

ただし、投資には元本割れのリスクがあります。将来のリターンを保証するものではありません。

この記事は、あくまでわが家の体験談とシミュレーションです。

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結論：わが家は「私立理系まで」を想定して、大学費用を1人700万円で試算することにした

最初に結論です。

わが家では、大学費用の目安を次のように置きました。

想定する進路	1人あたり	子ども3人分
国公立大学中心	約300万円	約900万円
私立文系中心	約450万〜500万円	約1,350万〜1,500万円
私立理系まで想定	約700万円	約2,100万円
私立医学部まで含める	数千万円	1億円超もあり得る

わが家のメイン試算では、医学部などの超高額ケースはいったん除き、「私立理系まで」を想定して1人700万円、3人で2,100万円を目標にしました。

理由は、子どもが将来どんな進路を選ぶか分からないからです。

4歳の息子は、今は虫と恐竜が好きです。

「大きくなったら何になるの？」と聞くと、

「カブトムシ博士！」

と言っています。

2歳の娘は、最近よくお医者さんごっこをしています。

「パパ、ちっくんしまちゅねー」

と言いながら、ブロックを注射器に見立てて刺してきます。

0歳の娘は、まだ将来の夢どころか、つかまり立ちと離乳食で精いっぱいです。

でも、子どもたちが大きくなったときに、

「お金がないから、その進路は難しい」

とは、できれば言いたくない。

もちろん、全部を親が用意できるとは限りません。

それでも、できる範囲で準備しておきたいと思いました。

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大学費用はどう計算したか

次に大学の費用です

「大学費用は1人700万円くらい必要です」

とだけ書かれても、

いや、その700万円ってどこから出てきたの？

と思いますよね。

なので、今回はできるだけ根拠を持って計算しました。

参考にしたのは、主に以下です。

• 日本政策金融公庫「教育資金はいくら必要？かかる目安額をご紹介」
• 文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」
• 旺文社パスナビ「大学の学費一覧」

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私立理系の初年度費用は約156.6万円

日本政策金融公庫の教育費に関するページでは、私立大学理系の初年度教育費として、以下の金額が紹介されています。

項目	金額
入学費	25.1万円
授業料	113.6万円
施設設備費	17.9万円
初年度合計	156.6万円

つまり、私立理系に進学した場合、1年目だけで約156.6万円かかるということです。

ここには、入学金にあたる入学費も含まれています。

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4年間の学費をざっくり計算する

大学4年間で考える場合、1年目は入学費がかかります。

2年目以降は、基本的には授業料と施設設備費を中心に考えます。

今回の試算では、次のように計算しました。

1年目

入学費25.1万円
＋ 授業料113.6万円
＋ 施設設備費17.9万円

= 156.6万円

2〜4年目

授業料113.6万円
＋ 施設設備費17.9万円

= 131.5万円

これが3年分なので、

131.5万円 × 3年
= 394.5万円

4年間の合計

156.6万円 ＋ 394.5万円
= 551.1万円

つまり、日本政策金融公庫の私立理系の金額をもとにすると、4年間の学校納付金の目安は

約550万円

になります。

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では、なぜ1人700万円で試算するのか

ここで、

「じゃあ550万円でいいのでは？」

と思うかもしれません。

ただ、実際には大学費用は授業料だけではありません。

たとえば、以下のようなお金もかかります。

• 受験料
• 併願校の受験費用
• 入学しなかった学校への納付金が発生する可能性
• 教科書代
• パソコン代
• 実験・実習に関する費用
• 通学定期代
• 学費の値上がり
• 想定外の出費

日本政策金融公庫のページでも、入学費用には大学へ支払う費用以外に、受験費用や、入学しなかった学校への納付金が必要になる場合があると説明されています。

また、文部科学省の令和7年度の私立大学等の学生納付金等調査では、私立大学全体の初年度学生納付金等は1,507,647円とされています。

大学の費用は年々変わる可能性もあるので、わが家では少し余裕を持たせて、

私立理系4年間の学校納付金 約550万円
＋ 予備費 約150万円
= 1人700万円

という形で見積もることにしました。

つまり、この記事で使う「1人700万円」は、なんとなくの数字ではありません。

👉 私立理系の4年間の学費を約550万円
👉 受験・教材・パソコン・値上がりなどの予備費を約150万円
👉 合計で約700万円

という考え方です。

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ただし、自宅外通学は別で考える

ここで注意点があります。

今回の700万円には、一人暮らしの生活費や仕送りは含めていません。

もし子どもが地方や遠方の大学に進学して、一人暮らしをする場合は、さらに大きなお金が必要になります。

家賃、食費、光熱費、家具家電、引っ越し費用などを考えると、4年間で数百万円単位で変わります。

日本政策金融公庫のページでも、自宅外通学となる場合は、仕送りやアパートの敷金・礼金、家財道具の購入費などが発生すると説明されています。

なので、この記事の試算はあくまで、

自宅通学、または生活費は別で考える前提の大学費用

です。

ここは、かなり大事だと思いました。

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私立医学部まで含めると、1人700万円では全然足りない

もう1つ大事なのが、医学部です。

私立医学部まで含めると、大学費用は一気に跳ね上がります。

大学ごとの学費は、旺文社パスナビの学費一覧などで確認できますが、医歯薬系は一般的な文系・理系学部より高額になりやすいです。

つまり、本当の意味で「最大ケース」を見るなら、1人700万円では足りません。

ただ、わが家の教育費準備として、最初から私立医学部3人分を児童手当投資だけで準備するのは、かなり現実離れしています。

なので今回は、

医学部などの超高額ケースは別枠
メイン試算は私立理系まで

として考えることにしました。

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児童手当は3人でいくらになる？

次に、児童手当です。

こども家庭庁の児童手当制度の案内では、児童手当の月額は以下のように示されています。

年齢・区分	月額
3歳未満	15,000円
3歳以上〜高校生年代まで	10,000円
第3子以降	30,000円

第3子以降は、原則として月3万円です。

また、制度改正の概要は、こども家庭庁の「もっと子育て応援！児童手当」のページでも確認できます。

この制度をもとに、子ども3人分を計算します。

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出生から満額受け取ると、3人で約1,116万円

まず、子どもが生まれてから高校生年代まで受け取ると、どのくらいになるかを計算します。

第1子・第2子

3歳未満：15,000円 × 36か月 = 54万円
3歳以上〜高校生年代：10,000円 × 180か月 = 180万円

合計：234万円

第1子と第2子は、それぞれ約234万円です。

2人分なので、

234万円 × 2人
= 468万円

第3子

第3子以降：30,000円 × 216か月
= 648万円

3人合計

468万円 ＋ 648万円
= 1,116万円

つまり、出生から満額で考えると、子ども3人分の児童手当は

約1,116万円

になります。

これはかなり大きい金額です。

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ただし、わが家はすでに4歳・2歳・0歳

ここも正直に書いておきます。

わが家の子どもは、すでに4歳、2歳、0歳です。

なので、今この瞬間から新しく積み立てる金額だけで見ると、出生から満額の1,116万円とは少し違います。

ざっくり、今からの児童手当を計算すると以下のイメージです。

子ども	今後の児童手当の目安
4歳の息子	約168万円
2歳の娘	約198万円
0歳の娘	約648万円
合計	約1,014万円

※年齢はざっくり計算です。実際の金額は誕生月や支給対象月で変わります。

出生から満額なら約1,116万円。

今から積み立てるなら、わが家の場合は約1,014万円。

どちらにしても、児童手当は教育費準備としてかなり大きな柱になると感じました。

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児童手当だけで大学費用は足りる？

では、目標額と比べてみます。

わが家の大学費用の目標は、

1人700万円 × 3人 = 2,100万円

です。

一方で、児童手当は、

• 出生から満額なら約1,116万円
• 今からなら約1,014万円

です。

つまり、児童手当をそのまま貯めるだけだと、

大学費用3人分の約半分くらい

というイメージです。

これを見て、わが家ではこう思いました。

👉 児童手当だけで全部は難しい
👉 でも、半分近くを準備できるのは大きい
👉 運用がうまくいけば、2,100万円に近づける可能性がある

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児童手当を投資した場合のシミュレーション

ここからは、投資した場合の試算です。

わが家では、児童手当をできるだけ使わず、教育費用として積み立て・投資する方針です。

ただし、繰り返しますが、投資には元本割れリスクがあります。

毎年きれいに増えるわけではありません。

大きく下がる年もあります。

なので、今回はあくまでシミュレーションとして、

• 年3%
• 年5%
• 年7%
• 年10%

の4パターンで見ました。

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今から投資した場合の試算

わが家の今の年齢をもとに、ざっくり以下の条件で計算しました。

• 4歳の息子：月1万円を14年間
• 2歳の娘：月1.5万円を1年間、その後月1万円を15年間
• 0歳の娘：月3万円を18年間
• 毎月積立
• 税金・手数料は考慮しない
• 運用利回りは年率で単純試算

結果は以下です。

年利	18歳ごろまでの合計目安
0%	約1,014万円
3%	約1,322万円
5%	約1,596万円
7%	約1,946万円
10%	約2,664万円

年7%で運用できた場合、約1,946万円。

わが家の目標である2,100万円にかなり近づきます。

年10%なら、目標額を超える計算になります。

ただし、これはあくまでシミュレーションです。

実際には、株価が下がる時期もありますし、大学入学直前に大きく下落する可能性もあります。

なので、

「年7〜10%で増えるから安心」

ではなく、

年7〜10%で運用できた場合は、大学費用に近づく可能性がある

という見方が現実的だと思っています。

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わが家の投資方針

投資先については、わが家では次のように考えています。

メインは、米国株全体に広く投資できるVTI。

サブとして、マグニフィセント7の中から一部の個別株。

残りは、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）などの投資信託。

ざっくり言うと、

👉 メイン：VTI
👉 サブ：マグニフィセント7のどれか
👉 残り：S&P500連動の投資信託

というイメージです。

VTIについては、運用会社であるVanguardのVanguard Total Stock Market ETF（VTI）公式ページで内容を確認できます。

ただし、ここも注意が必要です。

VTIにもS&P500にも、Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Alphabet、Meta、Teslaのような大型ハイテク株はすでに含まれています。

なので、マグニフィセント7を追加で買うということは、米国の大型ハイテク株への比率をさらに高めるということです。

教育費は、必要になる時期がある程度決まっているお金です。

そのため、個別株を大きく買いすぎるのはリスクが高いと感じています。

わが家では、個別株はあくまで少額のサブ枠。

教育費の中心は、できるだけ分散された投資先で考えたいと思っています。

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教育費を投資で準備するうえで気をつけたいこと

今回、試算してみて思ったのは、

投資で教育費を準備するなら、出口が大事

ということです。

子どもが小さいうちは、大学入学まで時間があります。

でも、大学入学が近づくにつれて、暴落したときに待てる時間が少なくなります。

たとえば、大学入学の1年前に株価が大きく下がったら、かなり困ります。

なので、わが家では将来的に、

• 大学入学が近づいたら一部を現金化する
• 子どもごとに必要時期を分けて管理する
• すべてを株式に置いたままにしない
• 生活防衛資金とは分ける

といったことも考える必要があると思いました。

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子どもごとに必要な時期が違う

子ども3人だと、大学費用が必要になる時期もずれます。

わが家の場合、

• 息子：一番早く大学費用が必要
• 長女：その2年後くらい
• 次女：さらにその後

という順番です。

つまり、3人分をまとめて考えるだけでなく、

誰の教育費が、いつ必要になるのか

を分けて考えた方がよさそうです。

これは、実際に3人育児をしているからこそ感じたことです。

おむつも、服も、習い事も、全部3人分。

でも、必要なタイミングは少しずつ違います。

教育費も同じなんだと思いました。

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やってみて分かったこと

今回、ChatGPTも使いながら試算してみて分かったことがあります。

それは、

なんとなく不安なままだと、教育費はずっと怖い

ということです。

でも、数字にしてみると少し見え方が変わりました。

わが家の場合、

• 大学費用は私立理系まで想定して3人で約2,100万円
• 児童手当は出生から満額なら約1,116万円
• 今からでも約1,014万円
• 運用がうまくいけば2,100万円に近づく可能性がある
• ただし、投資だけで安心とは言えない

という感じです。

「全然無理」ではない。

でも、「余裕で大丈夫」でもない。

この現実的なラインが見えたのは、かなり大きかったです。

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まとめ：児童手当は教育費準備の大きな柱になる。ただし投資は慎重に

今回は、子ども3人の大学費用をどう準備するか、わが家の方針と試算をまとめました。

わが家の結論は、

👉 日々の生活費は給与収入でまかなう
👉 児童手当はできるだけ使わず教育費用に回す
👉 大学費用は私立理系まで想定して1人700万円
👉 3人分で2,100万円を目安にする
👉 投資はVTIなどの分散投資を中心に考える
👉 個別株はあくまで少額のサブ枠
👉 大学入学が近づいたら現金化も考える

です。

子どもが小さいうちは、大学なんてまだまだ先に感じます。

でも、4歳の息子が「カブトムシ博士になる！」と言っている姿を見ると、いつか本当に何かを学びたいと言う日が来るのかもしれません。

2歳の娘が「パパ、ちっくんしますねー」とお医者さんごっこをしている姿を見ると、将来どんな道に進むのかなと少し考えてしまいます。

0歳の娘は、今はまだ離乳食で口のまわりをべちゃべちゃにしているだけですが、この子にもいつか選びたい道が出てくるはずです。

そのときに、親としてできるだけ選択肢を残してあげたい。

だからこそ、わが家では児童手当を「いつの間にか使ってしまうお金」ではなく、子どもたちの未来のために積み立てるお金として考えることにしました。

もちろん、投資に正解はありません。

家庭によって、収入も支出も、リスクを取れるかどうかも違います。

でも、まずは一度、

わが家の場合、大学費用はいくら必要なのか？
児童手当を全部残すといくらになるのか？
運用した場合、どこまで近づける可能性があるのか？

を計算してみるだけでも、不安が少し整理されると思います。

この記事が、同じように子どもの教育費で悩んでいるパパ・ママの参考になればうれしいです。

※この記事は、わが家の教育費準備についての体験談・シミュレーションです。特定の金融商品への投資をすすめるものではありません。投資には元本割れのリスクがあり、将来のリターンを保証するものではありません。実際に投資を行う場合は、ご家庭の家計状況やリスク許容度に合わせて判断してください。

以上です！

ここまで読んでいただきありがとうございました！

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